HPとLP、うちはどちらを作るべきか——目的から選ぶ判断基準

この記事で分かること

「ホームページを作りたい」という相談を受けると、話を聞くうちに「作るべきなのはLPのほうではないか」となる場面がある。
逆に、LPを作っても成果が出ず、実は会社としての情報が足りていなかったという場合もある。
本記事では、HPとLPの違いを整理したうえで、自社がどちらを作るべきかの判断基準を示す。
両方が必要なケースについても、どちらから着手すべきかを考える。

HPとLPは何が違うのか

名前の違いよりも、目的の違いで捉えたほうが分かりやすい。

HP（ホームページ）：会社を知ってもらうための場所

会社名で検索した人、取引先、求職者、金融機関など、さまざまな立場の人が訪れる。
事業内容、会社概要、実績、採用情報といった複数の情報を置き、訪問者が必要なページを選んで読む構造になる。
「この会社は何をしていて、信頼できるのか」に答えるのが役割だ。

LP（ランディングページ）：一つの行動を促すための場所

広告やSNSからの流入を想定し、特定の商品・サービスについて上から順に読ませ、最後に問い合わせや申し込みへ導く。
1ページで完結し、他のページへのリンクは意図的に絞る。
「この商品を申し込むかどうか」を、その場で判断してもらうのが役割だ。

構造の違いが、成果の測り方を変える

HPは複数の入口と出口があるため、「どのページがどう貢献したか」が分かりにくい。
LPは入口と出口が絞られているため、「何人来て、何人が申し込んだか」が把握しやすい。
広告費をかけて効果を検証したい場合、LPのほうが判断材料を得やすいのはこの構造による。

どちらを作るべきかの判断基準

自社の状況を次のどれかに当てはめると、方向性が見えてくる。

HPを優先したほうがよい場合

• 会社名で検索されたときに、何も出てこない、または情報が古い
• 取引先や金融機関から「会社のサイトはありますか」と聞かれる場面がある
• 採用活動を行っており、応募者が会社を調べる導線が必要
• 複数の事業・サービスを持っており、それぞれ説明が必要

これらは「会社としての信頼を示す」必要がある状況であり、LPでは代替しにくい。

LPを優先したほうがよい場合

• 売りたい商品・サービスが一つに絞られている
• 広告を出したい、またはすでに出しているが受け皿がない
• HPはあるが、問い合わせにつながっていない
• キャンペーンや期間限定の企画がある

特に「HPはあるのに問い合わせが来ない」という相談は多い。
この場合、HPを作り直すよりも、売りたいサービスに絞ったLPを追加するほうが早く結果が出ることがある。

よくある二つの勘違い

「HPを作れば問い合わせが増える」

HPは受け皿であって、集客装置ではない。
検索やSNS、紹介といった流入があってはじめて機能する。
作っただけで問い合わせが増えるという前提で始めると、期待と結果がずれる。

「LPがあればHPは要らない」

LPだけの場合、「この会社は実在するのか」「どんな会社なのか」という疑問に答えられない。
金額が大きい取引や、法人相手の商談では、会社情報の不足が判断の妨げになる場合がある。
LPで興味を持った人が会社名を検索する動きは、実際に起きる。

両方必要な場合、どちらから作るか

多くの中小企業は、最終的に両方を持つことになる。
その場合の優先順位は、いま何に困っているかで決まる。

• 認知や信頼の不足が課題 → HPから
• 集客や成約の不足が課題 → LPから

判断がつかない場合は、直近3か月で「問い合わせが来なかった理由」を思い出してみるとよい。
そもそも知られていなかったのか、知られてはいたが選ばれなかったのか。
前者ならHP、後者ならLPが先になる。

作る前に決めておくこと

どちらを作る場合でも、着手前に次の3点を決めておくと制作が早く進む。

• そのページを見た人に、最終的に何をしてほしいのか（電話・フォーム・LINE・来店など）
• 誰に向けて書くのか（業種・立場・検討段階）
• 掲載できる実績や写真が、いま手元にあるか

3つ目でつまずくケースは多い。
素材が揃っていないと、制作期間の大半が素材待ちになる。

SHIKAKERUの場合

弊社では、HP・LPのどちらの制作も受けている。
相談を受けた際は、いきなり制作の話をせず、まず「今どこで止まっているのか」を確認している。
知られていないのか、選ばれていないのか、そもそも見られていないのかによって、作るべきものが変わるからだ。

制作後の運用まで含めて考えると、更新の手間や測定方法も選択に影響する。
このあたりは業種や体制によって変わるため、個別に相談を受けている。

まとめ

HPとLPは、目的が違う道具である。
会社を知ってもらいたいならHP、特定の商品を申し込んでもらいたいならLPが向いている。
両方必要な場合は、いま困っているのが「知られていないこと」なのか「選ばれていないこと」なのかで、着手順を決めるとよい。
自社がどちらに当てはまるか判断がつかない場合は、無料診断や実務キットから確認できる。